【入社前にすること】
●入社予定日に入社できるように計画立てる
引継ぎが長引いて退職日が延期になる、などということが無いように、退社の意思を早めに伝えスムーズに引継ぎを行います。入社日の延期を繰り返すと、内定が取り消されることもあります。
●転職先の人事担当者へ連絡を入れる
入社日まで当分先の場合は、定期的に転職先の人事担当に連絡をとましょう。退社手続きの進捗状況を報告します。
●転職先の業務に対する知識を身につける
同じIT業界であっても、企業によって取扱商品の特徴は違います。この企業では何はウリなのか事前によく調べておきましょう。また、主要な取引先の所在地など、あらかじめ知識があると入社後の業務に慣れるのも早くなります。ビジネスパーソンの一人として、未知の分野でもはやく一人前になることが望まれます。そのためにも入社前に予備知識をつけておくことが大切です。
●就業規則の確認
就業規則は企業のルールです。出来れば入社前に手に入るならば、目を通しておくことをお勧めします。
【入社前に準備する書類】
●年金手帳
勤務先が管理し退社の際に返却されます。もし手帳を紛失した場合でも、社会保険事務所で再発行できます。
●雇用保険被保険者証
勤務先が管理し退社の際に返却されます。紛失した場合は、居住地を管轄するハローワークで再発行できます。
●源泉徴収票
退社時に受け取ります。年末調整を受ける必要があるときのみ転職先に提出します。年を越してから入社する場合は、提出を求められることはありません。
●扶養控除等申告書
税金や社会保険手当計算に必要になります。企業から渡されて記入・捺印するのが普通です。扶養家族がいない人も提出します。
●健康保険被扶養者異動届
社会保険の手続きに必要になります。企業から渡されて記入・捺印します。扶養家族がいない人は提出の必要はありません。
●給与振込先の届書
企業から渡される用紙に記入します。企業によっては銀行通帳のコピーの提出を求められるところもあります。
モノづくりエンジニアが転職する際に経験やスキルの伝え方にはどのような方法があるのでしょうか。面接において自分自身の経験やスキルを企業に伝えることが一番大切なことですが、それは言うまでもありません。伝える相手が役職者であり、人事担当者だったり現場責任者、現場のエンジニアなどさまざまなケースがあります。
そして同業種であればまだ良いのですが、異業種へ転職するｔきには自分が属する業種や会社をよく知らないこともあるのではないでしょうか。今回は、面接の基礎の基礎であるモノづくりエンジニア転職での経験やスキルの伝え方をご紹介します。経験やスキルを伝えるにあたり、自分がどのような会社に勤めているのかを伝えることになるでしょう。
それは業界内の立ち位置として、完成品を取り扱っているのか、それともサプライヤーとして部品などを製造しているのかというように業態が変わってきます。自動車業界で例えれば完成車品メーカーなのかエンジンメーカーなのか、エンジンの部品メーカーなどに分類することができるでしょう。続いて、業務内容を伝えていくことになります。
"何の"製品の、"どのような"部品で"何について"を担当していたのかを簡潔に伝えるようにしましょう。再び自動車業界で例えれば「自動車のエンジン全体の生産技術を担当しています。そして20名が所属する生産技術課長」という表現になるでしょう。この時にポイントは、"何"を担当していたのかという点をいかに企業側に伝えることができるかなのです。
企業や取り扱う製品によって生産管理のみ行うところもありますし、生産管理と品質管理の両方を行うこともあります。"生産管理"といった言葉で終わらせるのではなくて、自分がどのような業務を担っていたのかをきちんと伝えるようにしましょう。ひとえに"生産管理"と称したとしても、あなたの解釈と企業の解釈は合致するとは限りません。あなたと企業が共通認識を持って企業がイメージを抱けるように経験やスキルを伝えることはモノづくりエンジニアが転職する成功の鍵となるでしょう。
エンジニアから知的財産部門、特許部門へ転職できる可能性はあるのでしょうか。メーカーで開発や研究開発などの業務を担当している方が知的財産部門や特許部門へ転職を希望されるケースが見うけられます。企業によっては知的財産部門や特許部門がないことも多いため、自身で特許出願を担当していくうちに、さらに専門的なキャリアを積んでいきたいと考えるようになってくるのではないでしょうか。
特許関連で中途採用が実施される場合、そのパターンには二つあります。一つは企業の知的財産部門や特許部門での採用です。もう一つは特許事務所または特許コンサルタントでの採用となります。知財関連や特許関連の専門性、そして知識が要求されるだけではなく、弁理士資格を保有している者に採用対象が限定されることも多いようです。そのため未経験者を採用するケースはかなり稀なものとなっています。
未経験から知的財産部門や特許部門へと転職する可能性を高めていくためには、いかにして近しい経験を積んで転職可能性を高めることができるのかが重要なポイントとなります。転職の可能性を高めるためには、現職において知財関連や特許関連の業務に携わったり、知識を深めていく方法が考えられるでしょう。現職において知的財産部門や特許部門に異動希望を出してみたり弁理士の資格を取得するというように出来る限り経験を積むことを考えたほうがよいでしょう。
製造業では全体的に生産量や受注高が好転しています。その中でモノづくり業界の中途採用市場では技術営業であるサービスエンジニア、セールスエンジニア、FAEなどの求人が特に増えていく傾向にあります。生産量や受注高が最盛期の水準にまでは達していないので、設計職の中途採用については強化されてはいません。
しかし、既存顧客のサポートに加えて、販路拡大をおもな目的とした技術営業採用が実施されるようになったのです。その中でも特に採用が強化されている業界は、半導体業界と医療業界です。世界的に受注高が回復の基調である半導体業界では、市場範囲が国内にとどまっておらず、グローバルな世界へと拡大傾向にあるのです。
そのため、業界や製品経験に加えて、英語を用いたビジネス経験のあるFAEは企業から求められる傾向が強まっているのです。英語力に自信がないという方は、最低限英語を勉強していることをアピールするようにしたほうがよいでしょう。また、高齢化社会の進行に伴って市場が拡大している医療業界の場合は、医療業界経験のある技術営業の方を求めている傾向にあるのです。