転職活動を成功させるためにも円満退社することが大切です。円満退社のためにはいくつか守らなくてはいけないマナーがあります。内定が決まったら、退社の意思を直属の上司につたえます。先に同僚に話して、人づてに話が伝わってしまったということの無いようにしましょう。また話しを切り出すタイミングは昼食時や就業後な比較的落ち着いている時間帯がベストです。出社直後や退社間際などあわただしい時間を避けましょう。忙しいからとはぐらかされてしまうこともあります。
もし待遇や給与アップなどの話しを持ち出され、強く引き止められたとしても、一度転職を決めたなら心変わりをしてはいけません。相手の説得に応じて残ったとしても、帰社意識を疑われてしまうからです。しかし、話が進まない場合や話を聞いてもらえない場合は日を改めることも必要です。直属の上司が退職届を受け取ろうとしない場合は、さらに上の上司や人事部に直接渡します。退社の意思を上司に話したら、退社日を相談して決めます。現在関っているプロジェクトの引継ぎをきちんと行なえるような日に決めましょう。退社日が決定したら、数日中に退職願を直属の上司に提出します。退職願は企業によってフォーマットが決まっている場合もあります。1度確認してみましょう。退職届は形式的な書類なので、くわしい退職理由などの記入はいりません。遅くとも退職日の２週間前までに提出しましょう。
退職願を提出したら早めに引継ぎ作業に取り掛かりましょう。引継ぎは、あなたの今までしてきた仕事の総決算です。早出や残業をしてでも、責任をもって終わらせましょう。余裕をもって予定を組んでおくとよいでしょう。取引先へのあいさつ回りも行います。その際後任を伴い、紹介しましょう。退社理由は聞かれても具体的な回答は避けましょう。転職先を明かすことも好ましくありません。また、取引先へのあいさつの時期は会社に相談して決めましょう。勝手に退社しの意思を話してはいけません。また、入社日まで日がある場合は、その長さに応じてメールなどで採用担当者に定期連絡を入れます。1週間に1度の頻度で連絡をいれるのがベストです。もし担当プロジェクトや引継ぎが長引いて、入社日が延期になる場合も素早い対応ができます。
退社間際にはお世話になった方々や取引先に挨拶状を送ります。退社日前後にまとめて発送するのが良いでしょう。退社当日は、経費の精算や手続きもあるので早めに出勤します。また私物卯などが多い場合は数日前から整理しておきましょう。会社の備品と私物を分けて、会社の資料・書類・用具用品などは整理して返却します。パソコンが私物ならばデータの持ち出しも気をつけましょう。取引先から受け取った名刺なども忘れずに返却します。以上が円満退社のための手続きになります。
モノづくりエンジニアが転職する際に経験やスキルの伝え方にはどのような方法があるのでしょうか。面接において自分自身の経験やスキルを企業に伝えることが一番大切なことですが、それは言うまでもありません。伝える相手が役職者であり、人事担当者だったり現場責任者、現場のエンジニアなどさまざまなケースがあります。
そして同業種であればまだ良いのですが、異業種へ転職するｔきには自分が属する業種や会社をよく知らないこともあるのではないでしょうか。今回は、面接の基礎の基礎であるモノづくりエンジニア転職での経験やスキルの伝え方をご紹介します。経験やスキルを伝えるにあたり、自分がどのような会社に勤めているのかを伝えることになるでしょう。
それは業界内の立ち位置として、完成品を取り扱っているのか、それともサプライヤーとして部品などを製造しているのかというように業態が変わってきます。自動車業界で例えれば完成車品メーカーなのかエンジンメーカーなのか、エンジンの部品メーカーなどに分類することができるでしょう。続いて、業務内容を伝えていくことになります。
"何の"製品の、"どのような"部品で"何について"を担当していたのかを簡潔に伝えるようにしましょう。再び自動車業界で例えれば「自動車のエンジン全体の生産技術を担当しています。そして20名が所属する生産技術課長」という表現になるでしょう。この時にポイントは、"何"を担当していたのかという点をいかに企業側に伝えることができるかなのです。
企業や取り扱う製品によって生産管理のみ行うところもありますし、生産管理と品質管理の両方を行うこともあります。"生産管理"といった言葉で終わらせるのではなくて、自分がどのような業務を担っていたのかをきちんと伝えるようにしましょう。ひとえに"生産管理"と称したとしても、あなたの解釈と企業の解釈は合致するとは限りません。あなたと企業が共通認識を持って企業がイメージを抱けるように経験やスキルを伝えることはモノづくりエンジニアが転職する成功の鍵となるでしょう。
エンジニアから知的財産部門、特許部門へ転職できる可能性はあるのでしょうか。メーカーで開発や研究開発などの業務を担当している方が知的財産部門や特許部門へ転職を希望されるケースが見うけられます。企業によっては知的財産部門や特許部門がないことも多いため、自身で特許出願を担当していくうちに、さらに専門的なキャリアを積んでいきたいと考えるようになってくるのではないでしょうか。
特許関連で中途採用が実施される場合、そのパターンには二つあります。一つは企業の知的財産部門や特許部門での採用です。もう一つは特許事務所または特許コンサルタントでの採用となります。知財関連や特許関連の専門性、そして知識が要求されるだけではなく、弁理士資格を保有している者に採用対象が限定されることも多いようです。そのため未経験者を採用するケースはかなり稀なものとなっています。
未経験から知的財産部門や特許部門へと転職する可能性を高めていくためには、いかにして近しい経験を積んで転職可能性を高めることができるのかが重要なポイントとなります。転職の可能性を高めるためには、現職において知財関連や特許関連の業務に携わったり、知識を深めていく方法が考えられるでしょう。現職において知的財産部門や特許部門に異動希望を出してみたり弁理士の資格を取得するというように出来る限り経験を積むことを考えたほうがよいでしょう。
製造業では全体的に生産量や受注高が好転しています。その中でモノづくり業界の中途採用市場では技術営業であるサービスエンジニア、セールスエンジニア、FAEなどの求人が特に増えていく傾向にあります。生産量や受注高が最盛期の水準にまでは達していないので、設計職の中途採用については強化されてはいません。
しかし、既存顧客のサポートに加えて、販路拡大をおもな目的とした技術営業採用が実施されるようになったのです。その中でも特に採用が強化されている業界は、半導体業界と医療業界です。世界的に受注高が回復の基調である半導体業界では、市場範囲が国内にとどまっておらず、グローバルな世界へと拡大傾向にあるのです。
そのため、業界や製品経験に加えて、英語を用いたビジネス経験のあるFAEは企業から求められる傾向が強まっているのです。英語力に自信がないという方は、最低限英語を勉強していることをアピールするようにしたほうがよいでしょう。また、高齢化社会の進行に伴って市場が拡大している医療業界の場合は、医療業界経験のある技術営業の方を求めている傾向にあるのです。