めでたく第1志望企業に内定が決まっても、安心してはいけません。転職活動か「内定」をもらってようやく半分終わったところです。転職活動を成功させるためにも最後まで気を抜かないで行きましょう。
【内定をもらったらすること】
●労働契約内容を確認する
内定の連絡があったら、数日中には労働契約書が書面で郵送されます。届いたらすぐに内容を確認しましょう。疑問点や事前の話と違っているところがあればすぐに企業の担当者と連絡を取ります。労働条件に関しては労働基準法により、書面で伝えることになっていますが、万が一書面での連絡が無い場合には、すぐに採用担当者と連絡をとりましょう。
●採用通知に対するお礼の連絡をする
採用通知が届いたら、すぐに企業にお礼の連絡をします。電話で内定が知らされた場合はかまいません。郵送なら手紙で、電話なら口頭で退社予定日、出社予定日などを伝えましょう。また、採用通知の内容に関する質問や要望があれば一緒に伝えます。他の企業の選考結果待ちの場合は「家族と相談させていただきたいので、お返事を○月×日までお待ちいただけないでしょうか」と丁寧に依頼します。この場合は内定を受けるか辞退するか決まった時点ですぐに連絡を入れるようにしましょう。あなたに内定を出した時点で企業の採用活動はストップします。企業にとっては大きな時間･コストのロスになりますので、必ず連絡は早めにしましょう。
●退社手続きをする
最初に直属の上司に退社希望の旨を伝えます。他の人に先に話して、後から上司に伝わることのないようにしましょう。その後上司の納得が得られたら、数日内に退職届を提出します。
●転職先に入社日の連絡をする
入社日までに必要な書類などを確認し、準備をしましょう。退職日は退職届の提出から1カ月～2カ月後が一般的です。その間に、業務の引き継ぎが全て終わるように計画を立てましょう。引き継ぎがうまくいかずに入社日の延期を繰り返すと、内定取り消しになることもあります。
転職しようかな？と考え始めるかたも少なくはないですよね。これから転職活動をはじめようとした場合、考えて欲しいことがあります。それは「転職をしたい理由」についてです。このように転職したい理由をきちんと明確にしておくことが戴せうtです。それは転職活動を行うにあたって自分の目的と手段にブレが生じてしまうためです。きちんとキャリアプランを立ててから自分が転職したい理由や転職で自分が目指している「将来の自分像」について考えるようにしたほうがよいでしょう。
自分がたてたキャリアプランに沿って「転職をしたい理由」をしっかりと考えてみてから、今は転職をする必要は無いと判断をするのも一つの解決方法だとおもいます。もしかしたら、勤めている現在の会社でキャリアを積むことによって学べることもあるかもしれません。「転職」という転機はあなただけでなくて、あなた自身の家族や勤めている会社にたいしてもおおきな影響を与えてしまうからです。
もしかしたら、転職してしまってから後悔することがあるかもしれません。このように後悔をしないためには、転職について良く考えてから転職活動を始めるようにしたほうがよいでしょう。漠然と転職をしたいと考えているけど、明確な理由がないという人は、大きな白い紙に自分の「やりたいこと」、「できること」をそれぞれ書き出してみることからはじめるようにしましょう。
モノづくりエンジニアが転職する際に経験やスキルの伝え方にはどのような方法があるのでしょうか。面接において自分自身の経験やスキルを企業に伝えることが一番大切なことですが、それは言うまでもありません。伝える相手が役職者であり、人事担当者だったり現場責任者、現場のエンジニアなどさまざまなケースがあります。
そして同業種であればまだ良いのですが、異業種へ転職するｔきには自分が属する業種や会社をよく知らないこともあるのではないでしょうか。今回は、面接の基礎の基礎であるモノづくりエンジニア転職での経験やスキルの伝え方をご紹介します。経験やスキルを伝えるにあたり、自分がどのような会社に勤めているのかを伝えることになるでしょう。
それは業界内の立ち位置として、完成品を取り扱っているのか、それともサプライヤーとして部品などを製造しているのかというように業態が変わってきます。自動車業界で例えれば完成車品メーカーなのかエンジンメーカーなのか、エンジンの部品メーカーなどに分類することができるでしょう。続いて、業務内容を伝えていくことになります。
"何の"製品の、"どのような"部品で"何について"を担当していたのかを簡潔に伝えるようにしましょう。再び自動車業界で例えれば「自動車のエンジン全体の生産技術を担当しています。そして20名が所属する生産技術課長」という表現になるでしょう。この時にポイントは、"何"を担当していたのかという点をいかに企業側に伝えることができるかなのです。
企業や取り扱う製品によって生産管理のみ行うところもありますし、生産管理と品質管理の両方を行うこともあります。"生産管理"といった言葉で終わらせるのではなくて、自分がどのような業務を担っていたのかをきちんと伝えるようにしましょう。ひとえに"生産管理"と称したとしても、あなたの解釈と企業の解釈は合致するとは限りません。あなたと企業が共通認識を持って企業がイメージを抱けるように経験やスキルを伝えることはモノづくりエンジニアが転職する成功の鍵となるでしょう。
エンジニアから知的財産部門、特許部門へ転職できる可能性はあるのでしょうか。メーカーで開発や研究開発などの業務を担当している方が知的財産部門や特許部門へ転職を希望されるケースが見うけられます。企業によっては知的財産部門や特許部門がないことも多いため、自身で特許出願を担当していくうちに、さらに専門的なキャリアを積んでいきたいと考えるようになってくるのではないでしょうか。
特許関連で中途採用が実施される場合、そのパターンには二つあります。一つは企業の知的財産部門や特許部門での採用です。もう一つは特許事務所または特許コンサルタントでの採用となります。知財関連や特許関連の専門性、そして知識が要求されるだけではなく、弁理士資格を保有している者に採用対象が限定されることも多いようです。そのため未経験者を採用するケースはかなり稀なものとなっています。
未経験から知的財産部門や特許部門へと転職する可能性を高めていくためには、いかにして近しい経験を積んで転職可能性を高めることができるのかが重要なポイントとなります。転職の可能性を高めるためには、現職において知財関連や特許関連の業務に携わったり、知識を深めていく方法が考えられるでしょう。現職において知的財産部門や特許部門に異動希望を出してみたり弁理士の資格を取得するというように出来る限り経験を積むことを考えたほうがよいでしょう。
