面接時間はあなたの全てを判断するにはあまりにも短いです。その短い時間の中で、企業の採用担当官は転職希望者のどのようなところに注目しているのでしょうか。
【人事が注目する面接のポイント】
●自分の経験を自分の言葉で話しているか？
企業に対する熱意をアピールするのはもちろんのことですが、どんな経験を積み、どんな仕事に携わってきたかを自分の言葉で話しているかを見られます。マニュアル通りの回答では評価は低くなります。現在まで、どんな考え･価値観･人生観の下で、どんなふうに主体的に行動してきたか。また、言葉だけではなく、実際に行動を起こしたかに注目します。具体的に経験を話すこともポイントです。業績などは数値で表しましょう。抽象的な話ばかりでは説得力に欠けるため、なるべく具体的なエピソードを交えると内容に説得力がでます。あまりだらだらと話しを続けないようにしましょう。
●失敗を恐れないか？
企業は常に新しい風を吹き込んでくれる人材を探しています。現在企業にない人材を補充するために採用活動を行うのです。ですので、過去より未来を話すことが重要です。これまでの実績のアピールのみに留まらず、「今まで積んできた経験を御社で活かしたい」と入社後に向けた意欲を話しましょう。
●論理的に話を進めているか？
まず結論から話を始めると、言いたいことが伝わりやすくなります。結論→理由の流れで会話を進めます。論旨の一環性を保つのも重要です。「話している途中に言いたいことが分からなくなってしまった」ということのないように常に論点を頭において話しを組み立てましょう。
●仕事に対する価値観が同じか？
スキル･経歴は重要ですが、それは履歴書や職務経歴書からも充分判ります。人事が面接で見たいのは一緒に働けるかどうかです。一緒に仕事をしていく上では価値観の共有も重要になります。
●コミュニケーション能力があるか？
同じことでも、相手によって臨機応変に伝え方を変えることができるか。伝えたい内容は同じでも、専門家か一般の人かでは理解力が違います。相手に合わせて専門用語を避けるなど、理解を助ける工夫をしましょう。
モノづくりエンジニアが転職する際に経験やスキルの伝え方にはどのような方法があるのでしょうか。面接において自分自身の経験やスキルを企業に伝えることが一番大切なことですが、それは言うまでもありません。伝える相手が役職者であり、人事担当者だったり現場責任者、現場のエンジニアなどさまざまなケースがあります。
そして同業種であればまだ良いのですが、異業種へ転職するｔきには自分が属する業種や会社をよく知らないこともあるのではないでしょうか。今回は、面接の基礎の基礎であるモノづくりエンジニア転職での経験やスキルの伝え方をご紹介します。経験やスキルを伝えるにあたり、自分がどのような会社に勤めているのかを伝えることになるでしょう。
それは業界内の立ち位置として、完成品を取り扱っているのか、それともサプライヤーとして部品などを製造しているのかというように業態が変わってきます。自動車業界で例えれば完成車品メーカーなのかエンジンメーカーなのか、エンジンの部品メーカーなどに分類することができるでしょう。続いて、業務内容を伝えていくことになります。
"何の"製品の、"どのような"部品で"何について"を担当していたのかを簡潔に伝えるようにしましょう。再び自動車業界で例えれば「自動車のエンジン全体の生産技術を担当しています。そして20名が所属する生産技術課長」という表現になるでしょう。この時にポイントは、"何"を担当していたのかという点をいかに企業側に伝えることができるかなのです。
企業や取り扱う製品によって生産管理のみ行うところもありますし、生産管理と品質管理の両方を行うこともあります。"生産管理"といった言葉で終わらせるのではなくて、自分がどのような業務を担っていたのかをきちんと伝えるようにしましょう。ひとえに"生産管理"と称したとしても、あなたの解釈と企業の解釈は合致するとは限りません。あなたと企業が共通認識を持って企業がイメージを抱けるように経験やスキルを伝えることはモノづくりエンジニアが転職する成功の鍵となるでしょう。
エンジニアから知的財産部門、特許部門へ転職できる可能性はあるのでしょうか。メーカーで開発や研究開発などの業務を担当している方が知的財産部門や特許部門へ転職を希望されるケースが見うけられます。企業によっては知的財産部門や特許部門がないことも多いため、自身で特許出願を担当していくうちに、さらに専門的なキャリアを積んでいきたいと考えるようになってくるのではないでしょうか。
特許関連で中途採用が実施される場合、そのパターンには二つあります。一つは企業の知的財産部門や特許部門での採用です。もう一つは特許事務所または特許コンサルタントでの採用となります。知財関連や特許関連の専門性、そして知識が要求されるだけではなく、弁理士資格を保有している者に採用対象が限定されることも多いようです。そのため未経験者を採用するケースはかなり稀なものとなっています。
未経験から知的財産部門や特許部門へと転職する可能性を高めていくためには、いかにして近しい経験を積んで転職可能性を高めることができるのかが重要なポイントとなります。転職の可能性を高めるためには、現職において知財関連や特許関連の業務に携わったり、知識を深めていく方法が考えられるでしょう。現職において知的財産部門や特許部門に異動希望を出してみたり弁理士の資格を取得するというように出来る限り経験を積むことを考えたほうがよいでしょう。
製造業では全体的に生産量や受注高が好転しています。その中でモノづくり業界の中途採用市場では技術営業であるサービスエンジニア、セールスエンジニア、FAEなどの求人が特に増えていく傾向にあります。生産量や受注高が最盛期の水準にまでは達していないので、設計職の中途採用については強化されてはいません。
しかし、既存顧客のサポートに加えて、販路拡大をおもな目的とした技術営業採用が実施されるようになったのです。その中でも特に採用が強化されている業界は、半導体業界と医療業界です。世界的に受注高が回復の基調である半導体業界では、市場範囲が国内にとどまっておらず、グローバルな世界へと拡大傾向にあるのです。
そのため、業界や製品経験に加えて、英語を用いたビジネス経験のあるFAEは企業から求められる傾向が強まっているのです。英語力に自信がないという方は、最低限英語を勉強していることをアピールするようにしたほうがよいでしょう。また、高齢化社会の進行に伴って市場が拡大している医療業界の場合は、医療業界経験のある技術営業の方を求めている傾向にあるのです。