企業の求人情報を見て、転職先企業を探そうにも求人情報の見方が分からなくては探しようがありません。ここでは転職活動に欠かせない求人情報の見方について説明します。
【求人情報の項目別の読み方】
●募集職種
IT業界の中でも、たとえ同じ職種であっても、企業によりその定義や業務範囲が違う場合があります。職種名だけで判断せずに、エントリー前に企業に確認しておきましょう。転職エージェントを利用しているなら、キャリアコンサルタントに聞いてみるとよいでしょう。
●雇用形態
これは必ず求人情報に書かれていますが、見落とし勝ちな項目です。正社員、契約社員、があります。正社員と契約社員では待遇面や給料でおおきな違いがあるので、しっかりと確認しましょう。契約社員の募集しかない場合でも、業績次第で正社員に登用されることもあります。気になるようなら電話で確認してみましょう。
●試用期間
もし求人情報に「試用期間」の記載があるならば要注意です。その間は給料が少なめだったり、試用期間の後に内定取り消しということもあります。ですので試用期間の長さや待遇の違いなどは事前に確認しておきましょう。
●応募条件
応募条件とは年齢、経験、資格などですが、これはそこまで厳守する必要はありません。熱意があれば条件に合わなくても受け入れるという企業がほとんどですので、エントリーをあきらめずに連絡してみましょう。
●給与
記載されている額は最低保障される額です。５００万以上とあれば交渉次第でそれよりも上がるということです。
●業務内容
求人情報にはまずそこまで具体的には書かれていません。キャリアコンサルタントや企業に問い合わせて見ましょう。
●勤務地
勤務地は基本的には企業の決定に従います。希望があるのなら早い段階で話しておきましょう。
●応募方法
厳守してください。企業によって電話･メール･郵送など方法が違います。エントリーの時点から選考は始まっています。社会人として恥ずかしくないマナーを守りましょう。
モノづくりエンジニアが転職する際に経験やスキルの伝え方にはどのような方法があるのでしょうか。面接において自分自身の経験やスキルを企業に伝えることが一番大切なことですが、それは言うまでもありません。伝える相手が役職者であり、人事担当者だったり現場責任者、現場のエンジニアなどさまざまなケースがあります。
そして同業種であればまだ良いのですが、異業種へ転職するｔきには自分が属する業種や会社をよく知らないこともあるのではないでしょうか。今回は、面接の基礎の基礎であるモノづくりエンジニア転職での経験やスキルの伝え方をご紹介します。経験やスキルを伝えるにあたり、自分がどのような会社に勤めているのかを伝えることになるでしょう。
それは業界内の立ち位置として、完成品を取り扱っているのか、それともサプライヤーとして部品などを製造しているのかというように業態が変わってきます。自動車業界で例えれば完成車品メーカーなのかエンジンメーカーなのか、エンジンの部品メーカーなどに分類することができるでしょう。続いて、業務内容を伝えていくことになります。
"何の"製品の、"どのような"部品で"何について"を担当していたのかを簡潔に伝えるようにしましょう。再び自動車業界で例えれば「自動車のエンジン全体の生産技術を担当しています。そして20名が所属する生産技術課長」という表現になるでしょう。この時にポイントは、"何"を担当していたのかという点をいかに企業側に伝えることができるかなのです。
企業や取り扱う製品によって生産管理のみ行うところもありますし、生産管理と品質管理の両方を行うこともあります。"生産管理"といった言葉で終わらせるのではなくて、自分がどのような業務を担っていたのかをきちんと伝えるようにしましょう。ひとえに"生産管理"と称したとしても、あなたの解釈と企業の解釈は合致するとは限りません。あなたと企業が共通認識を持って企業がイメージを抱けるように経験やスキルを伝えることはモノづくりエンジニアが転職する成功の鍵となるでしょう。
エンジニアから知的財産部門、特許部門へ転職できる可能性はあるのでしょうか。メーカーで開発や研究開発などの業務を担当している方が知的財産部門や特許部門へ転職を希望されるケースが見うけられます。企業によっては知的財産部門や特許部門がないことも多いため、自身で特許出願を担当していくうちに、さらに専門的なキャリアを積んでいきたいと考えるようになってくるのではないでしょうか。
特許関連で中途採用が実施される場合、そのパターンには二つあります。一つは企業の知的財産部門や特許部門での採用です。もう一つは特許事務所または特許コンサルタントでの採用となります。知財関連や特許関連の専門性、そして知識が要求されるだけではなく、弁理士資格を保有している者に採用対象が限定されることも多いようです。そのため未経験者を採用するケースはかなり稀なものとなっています。
未経験から知的財産部門や特許部門へと転職する可能性を高めていくためには、いかにして近しい経験を積んで転職可能性を高めることができるのかが重要なポイントとなります。転職の可能性を高めるためには、現職において知財関連や特許関連の業務に携わったり、知識を深めていく方法が考えられるでしょう。現職において知的財産部門や特許部門に異動希望を出してみたり弁理士の資格を取得するというように出来る限り経験を積むことを考えたほうがよいでしょう。
製造業では全体的に生産量や受注高が好転しています。その中でモノづくり業界の中途採用市場では技術営業であるサービスエンジニア、セールスエンジニア、FAEなどの求人が特に増えていく傾向にあります。生産量や受注高が最盛期の水準にまでは達していないので、設計職の中途採用については強化されてはいません。
しかし、既存顧客のサポートに加えて、販路拡大をおもな目的とした技術営業採用が実施されるようになったのです。その中でも特に採用が強化されている業界は、半導体業界と医療業界です。世界的に受注高が回復の基調である半導体業界では、市場範囲が国内にとどまっておらず、グローバルな世界へと拡大傾向にあるのです。
そのため、業界や製品経験に加えて、英語を用いたビジネス経験のあるFAEは企業から求められる傾向が強まっているのです。英語力に自信がないという方は、最低限英語を勉強していることをアピールするようにしたほうがよいでしょう。また、高齢化社会の進行に伴って市場が拡大している医療業界の場合は、医療業界経験のある技術営業の方を求めている傾向にあるのです。