転職をすると決めたら、次ぎはスケジュールを立てましょう。この転職のスケジュールこそが、転職を成功させるひとつのかぎになります。転職活動の流れをしっかりと把握し、効率的に動きましょう。転職スケジュールの目安は転職先企業選びから転職先企業への入社まででおよそ3ヶ月～4ヶ月です。しかし、現在の職務の引継ぎや、上司の強い引止めによって、もっと長期間になることもあります。転職スケジュールは余裕を持って組みましょう。
転職スケジュールを立てたら、実際の転職活動開始です。転職先企業を決める前に業界研究・職種研究を行います。現職と同じIT業界内での転職であっても、現在のIT業界の最新動向を知ることは重要です。今のIT業界の流れ･トレンドから自分のスキルや経歴をどうアピールしたらもっとも効果的か把握しておきましょう。特にIT業界はスピードの速い業界です。常に最新の情報を仕入れるためにアンテナを張っておきましょう。
次ぎは自己分析です。「キャリアプラン」の見直しや修正･「キャリアの棚卸し」を行い、自分のスキル・能力の把握をしましょう。自分の魅力を転職先企業に効果的にアピールするために、業界研究･職種研究で把握した現在のトレンドに沿ってキャリアを見直しましょう。自分を良く知ることが、転職活動･キャリア形成では大切なポイントです。
以上の事前準備が終わったら、いよいよ転職先企業を探します。詳しい求人情報の探し方は後ほど説明致します。次は応募書類の準備をしましょう。必要となる書類は大きく分けて履歴書、職務経歴書があります。場合によってはカバーレター(添え状)も必要になります。必要書類は1種類を複数の企業で使いまわすのではなく、企業に合わせて数パターン作成しましょう。その企業に最も適する自己アピールの仕方は企業ごとに違うはずです。
企業にエントリーし、書類審査を通過したら次は面接です。また、企業によっては筆記試験行うばあいもあります。そして複数の選考ステップを経て内定となります。内定を頂いたら、引き継ぎ･退社、そして転職先企業に入社、というのが転職活動の流れになります。
モノづくりエンジニアが転職する際に経験やスキルの伝え方にはどのような方法があるのでしょうか。面接において自分自身の経験やスキルを企業に伝えることが一番大切なことですが、それは言うまでもありません。伝える相手が役職者であり、人事担当者だったり現場責任者、現場のエンジニアなどさまざまなケースがあります。
そして同業種であればまだ良いのですが、異業種へ転職するｔきには自分が属する業種や会社をよく知らないこともあるのではないでしょうか。今回は、面接の基礎の基礎であるモノづくりエンジニア転職での経験やスキルの伝え方をご紹介します。経験やスキルを伝えるにあたり、自分がどのような会社に勤めているのかを伝えることになるでしょう。
それは業界内の立ち位置として、完成品を取り扱っているのか、それともサプライヤーとして部品などを製造しているのかというように業態が変わってきます。自動車業界で例えれば完成車品メーカーなのかエンジンメーカーなのか、エンジンの部品メーカーなどに分類することができるでしょう。続いて、業務内容を伝えていくことになります。
"何の"製品の、"どのような"部品で"何について"を担当していたのかを簡潔に伝えるようにしましょう。再び自動車業界で例えれば「自動車のエンジン全体の生産技術を担当しています。そして20名が所属する生産技術課長」という表現になるでしょう。この時にポイントは、"何"を担当していたのかという点をいかに企業側に伝えることができるかなのです。
企業や取り扱う製品によって生産管理のみ行うところもありますし、生産管理と品質管理の両方を行うこともあります。"生産管理"といった言葉で終わらせるのではなくて、自分がどのような業務を担っていたのかをきちんと伝えるようにしましょう。ひとえに"生産管理"と称したとしても、あなたの解釈と企業の解釈は合致するとは限りません。あなたと企業が共通認識を持って企業がイメージを抱けるように経験やスキルを伝えることはモノづくりエンジニアが転職する成功の鍵となるでしょう。
エンジニアから知的財産部門、特許部門へ転職できる可能性はあるのでしょうか。メーカーで開発や研究開発などの業務を担当している方が知的財産部門や特許部門へ転職を希望されるケースが見うけられます。企業によっては知的財産部門や特許部門がないことも多いため、自身で特許出願を担当していくうちに、さらに専門的なキャリアを積んでいきたいと考えるようになってくるのではないでしょうか。
特許関連で中途採用が実施される場合、そのパターンには二つあります。一つは企業の知的財産部門や特許部門での採用です。もう一つは特許事務所または特許コンサルタントでの採用となります。知財関連や特許関連の専門性、そして知識が要求されるだけではなく、弁理士資格を保有している者に採用対象が限定されることも多いようです。そのため未経験者を採用するケースはかなり稀なものとなっています。
未経験から知的財産部門や特許部門へと転職する可能性を高めていくためには、いかにして近しい経験を積んで転職可能性を高めることができるのかが重要なポイントとなります。転職の可能性を高めるためには、現職において知財関連や特許関連の業務に携わったり、知識を深めていく方法が考えられるでしょう。現職において知的財産部門や特許部門に異動希望を出してみたり弁理士の資格を取得するというように出来る限り経験を積むことを考えたほうがよいでしょう。
製造業では全体的に生産量や受注高が好転しています。その中でモノづくり業界の中途採用市場では技術営業であるサービスエンジニア、セールスエンジニア、FAEなどの求人が特に増えていく傾向にあります。生産量や受注高が最盛期の水準にまでは達していないので、設計職の中途採用については強化されてはいません。
しかし、既存顧客のサポートに加えて、販路拡大をおもな目的とした技術営業採用が実施されるようになったのです。その中でも特に採用が強化されている業界は、半導体業界と医療業界です。世界的に受注高が回復の基調である半導体業界では、市場範囲が国内にとどまっておらず、グローバルな世界へと拡大傾向にあるのです。
そのため、業界や製品経験に加えて、英語を用いたビジネス経験のあるFAEは企業から求められる傾向が強まっているのです。英語力に自信がないという方は、最低限英語を勉強していることをアピールするようにしたほうがよいでしょう。また、高齢化社会の進行に伴って市場が拡大している医療業界の場合は、医療業界経験のある技術営業の方を求めている傾向にあるのです。